前回は減価償却の基本的な仕組みについてお伝えしたので、今回は続編です😊
実際に減価償却をする際の勘定科目、注意しておくべき点、計上のタイミングについて詳しく見ていきましょう。
　
今回は1000万円のトラックを定率法で5年償却すると仮定します。
　

減価償却の基本的な仕訳と勘定科目

減価償却を行う場合、仕訳の際には次のような勘定科目を使用します。
　
減価償却費（費用項目）: 減価償却の費用を計上する科目
減価償却累計額（資産の控除項目）: 資産の価値が減少していることを表す科目
　
例）1000万円のトラックを購入した際の減価償却仕訳は次のようになります。
　
　　　　　(借方) 車両運搬具 10,000,000円
　　　　　(貸方) 現金預金　 10,000,000円
　
・減価償却の初年度の計算
定率法では、毎年の残存価額に一定の率をかけて減価償却を計算します。
通常、初年度は定率法の償却率に基づいて計算されます。
5年償却の場合、実際の税法の規定に基づく定率法の償却率はおよそ40%となります。
　
例）トラックを定率法で減価償却する場合の初年度の減価償却費を計算します。
減価償却費（初年度）: 1,000万円 × 40% = 400万円
その場合、仕訳は以下のようになります。
　
　　　　　(借方) 減価償却費　　　 4,000,000円
　　　　　(貸方) 減価償却費累計額 4,000,000円
　
・2年目以降の減価償却
次年度以降は、初年度の減価償却後の残存価額に対して再度40%を適用します。
　
例）2年目の計算
(1,000万円 – 400万円) × 40% = 240万円
　

注意点

まず注意するべきこととして、税法で定められた耐用年数（この場合は5年）を正しく設定すること。
定率法で償却する際は、正しい償却率を使用しましょう。
今回例で使ったトラックのような車両運搬具は5年償却でおおよそ40%が一般的です。
また、今回は期首に資産の使用開始をするという仮定で執筆しましたが、本来は使用を開始した月から期末までの期間の費用を通常年度末（事業年度終了時）に計上する形となります。
参考
半期経過してから事業用にトラックを使い始めたとなると、初年度は200万円にて計上することとなります。
少しややこしい部分になるため、詳しい方に相談しながら進めると安心です。
　

まとめ

1000万円のトラックを定率法で5年償却する場合、初年度は400万円の減価償却費が計上されます。
毎年の残存価額に対して正しい償却率を適用し、年度末に仕訳を行いましょう。
また、税法で定められた耐用年数や償却率を遵守して適切な仕訳入力を行うことが大切です。
資産はどのようなものが良いか、その購入のタイミング等についての相談は弊社でも受け付けております。
ぜひご相談ください！😊